新エネルギー産業等プロジェクト促進事業

長崎環境・エネルギー産業ネットワーク会員企業を対象として蓄電池事業分野での新事業・新製品の創出につながる情報交換を行うことで、会員企業のビジネス拡大を目的として、「蓄電地事業化研究会」を開催いたします。

（公財）長崎県産業振興財団では、県内中小企業の優れたものづくり技術等について紹介用チラシを作成し、県内外に積極的にPRするため資料集を作成いたします。

作成目的

　県内中小企業の優れた技術をもとに開発された製品はもとより、高度化した基盤技術にも着目し、その要素技術の概要、特長、製品・サービスの内容をわかりやすくまとめ、県内外に情報発信するツールとして活用します。
産学官連携による製品開発や環境・新エネルギー分野を対象として、新たな受注等を目指します。

問い合わせ先

　長崎環境・エネルギー産業ネットワーク会員企業を対象として水素事業分野での新事業・新製品の創出につながる情報交換を行うことで、会員企業のビジネス拡大を目的として、「水素事業化研究会」を開催いたします。

（公財）長崎県産業振興財団では、九州経済産業局様の支援を受け、企業の皆様の環境・エネルギー関連産業への関心を高め、関連市場へ積極的に参入していただくため、企業の皆様と産学官の支援機関からなる長崎環境・エネルギー産業ネットワークを平成19年8月に設立いたしました。本ネットワークは、様々な情報提供や新事業創出の支援を行っており、今般、“新エネルギーの地産地消とＩｏＴの活用による新事業創出”と題して平成３０年度のネットワーク総会を開催する運びとなりました。
当日は、基調講演に九州大学グリーンテクノロジー研究教育センター教授 原田達朗様より「エネルギーと地域経済」をテーマにご講演賜り、引き続き佐世保工業高等専門学校機械工学科准教授 西口廣志様より「長崎の水素社会実現へ向けて～研究の進捗と今後の展望～」をテーマとしてご講演いただきます。また、事例発表として株式会社九電工様より「ハウステンボス地区におけるオフグリッド発電について」と題しまして、ご紹介をいただきます。
つきましては、開催の趣旨をご理解の上、大変お忙しい時期ではございますが、会員の皆様始め、環境・エネルギーにご興味をお持ちの方のご参加をお待ちしております。

問い合わせ先

　「びわ湖環境ビジネスメッセ2018」への出展企業を募集します！

　来る平成30年10月17日（水）～ 19日（金）に長浜バイオ大学ドームにて開催される「びわ湖環境ビジネスメッセ2018」へ、出展ブースを設けることと致しました。

　同展示会は、「環境と経済の両立」を基本理念に持続可能な社会づくりを目指し、環境産業の育成振興を図るため、環境負荷を低減する製品・技術・サービス等を対象とした、商談・取引と情報発信・交流の場となる環境産業の総合展示会で、今回が21回目の開催となり300企業・団体、500小間の出展を予定し、来場者数35,000人が見込まれます。

　つきましては、下記のような内容にて財団出展ブースへの出展企業を募集致します。

【問い合わせ先】
公益財団法人長崎県産業振興財団　研究開発推進グループ　　担当：酒井、中原
大村市池田2丁目1303-8
電話：0957-52-1138 ／ ファクシミリ：0957-52-1140
電子メール：kankyo@joho-nagasaki.or.jp

（公財）長崎県産業振興財団では、県内中小企業の優れたものづくり技術等について紹介用チラシを作成し、県内外に積極的にPRするため資料集を作成いたします。

作成目的

　県内中小企業の優れた技術をもとに開発された製品はもとより、高度化した基盤技術にも着目し、その要素技術の概要、特長、製品・サービスの内容をわかりやすくまとめ、県内外に情報発信するツールとして活用します。
　産学官連携による製品開発や環境・新エネルギー分野を対象として、新たな受注等を目指します。

問い合わせ先

　「びわ湖環境ビジネスメッセ2017」商談会への参加企業を募集します！

　来る平成29年10月18日（水）～20日（金）に長浜バイオ大学ドーム（滋賀県）にて「びわ湖環境ビジネスメッセ2017」が開催されます。当財団では、展示会場内にブースを確保し、県内企業4社の出展を予定しています。

この展示会期間中に、「びわ湖環境ビジネスメッセ2017」実行委員会及び関西アーバン銀行の協力を得て、長崎県内企業と関西圏企業との商談会を計画しております。

　つきましては、同展示会での商談会について下記のとおり参加企業を募集いたしますので、希望される場合は、別紙申込書により申し込みいただきますようご案内致します。

【問い合わせ先】
公益財団法人長崎県産業振興財団　研究開発推進グループ　　担当：藤山、眞子
大村市池田2丁目1303-8
電話：0957-52-1138 ／ ファクシミリ：0957-52-1140
電子メール：kankyo@joho-nagasaki.or.jp

 （公財）長崎県産業振興財団では、九州経済産業局様の支援を受け、企業の皆様の環境・エネルギー関連産業への関心を高め、関連市場へ積極的に参入していただくため、企業の皆様と産学官の支援機関からなる長崎環境・エネルギー産業ネットワークを平成19年8月に設立いたしました。本ネットワークは、様々な情報提供や新事業創出の支援を行っており、今般、“異業種連携による環境・エネルギー分野の新事業創出に向けて”と題して平成２９年度のネットワーク総会を開催する運びとなりました。
  当日は、基調講演にオムロン株式会社より講師をお招きし、「センシングデータ流通の課題と対応・データ取引市場の創出に向けた動き」について講演賜ります。また、事例発表として長崎県内企業の株式会社カミナガ様の「増殖礁・藻場礁の投石基礎に代わる鋳鉄製台座（鋳兵衛）の事業化」、株式会社村里運輸様に「バイオディゼル燃料の将来構想について」、有限会社県央リサイクル開発様に「廃石膏の効率的焼成と高付加価値化の検討」と題しまして、各社のご紹介をいただきます。
  つきましては、開催の趣旨をご理解の上、大変お忙しい時期ではございますが、会員の皆様始め、環境・エネルギーにご興味をお持ちの方のご参加をお待ちしております。

問い合わせ先

　「びわ湖環境ビジネスメッセ2017」への出展企業を募集します！

　来る平成29年10月18日（水）～ 20日（金）に長浜バイオ大学ドームにて開催される「びわ湖環境ビジネスメッセ2017」へ、出展ブースを設けることと致しました。

　同見本市は、「環境と経済の両立」を基本理念に持続可能な経済社会を目指し、環境産業の育成振興を図るため、環境負荷を低減する製品・技術・サービス等を対象とした、商談・取引と情報発信・交流の場となる環境産業の総合見本市で、今回は300企業・団体、500小間の出展を予定し、来場者数37,000人が見込まれる、20回目の記念すべき開催となります。

　つきましては、下記のような内容にて財団出展ブースへの出展企業を募集致します。

【問い合わせ先】
公益財団法人長崎県産業振興財団　研究開発推進グループ　　担当：藤山、眞子
大村市池田2丁目1303-8
電話：0957-52-1138 ／ ファクシミリ：0957-52-1140
電子メール：kankyo@joho-nagasaki.or.jp

長崎県の環境・エネルギー関連の製品やサービスの販路開拓を支援するため、環境・エネルギー関連の製品やサービスを取りまとめたカタログを発行し県内外へのPR等に広く活用して参ります。 　つきましては、別添の応募要領のとおり、平成27年度「長崎県の環境・エネルギー関連製品カタログ」へ掲載する製品及びサービスを募集いたしますので、積極的な応募をお待ちしております。

なお、長崎環境エネルギー産業ネットワーク会員以外の企業でカタログ掲載の希望がありましたら、「長崎環境・エネルギー産業ネットワーク」へ加入していただくことでご応募が可能です。このカタログは、長崎県の環境・エネルギー関連の製品やサービスの紹介し販路開拓を支援するためですので、応募要領をご確認いただき対象製品等であるかどうかご判断下さい。　判断に迷われた場合は、下記の問い合わせ先までご連絡下さい。

【申し込み・問い合わせ先】
（公財）長崎県産業振興財団　研究開発推進グループ
担当：眞子、藤山
TEL:0957-52-1138 ／FAX:0957-52-1140
E-mail:catalog＠joho-nagasaki.or.jp

平成19年8月に九州経済産業局様の支援により、企業の皆様の環境・エネルギー関連産業への関心を高め、環境関連市場へ積極的に参入していただくため、企業の皆様と産学官の支援機関からなる長崎環境・エネルギー産業ネットワークを設立いたしました。本ネットワークは、様々な情報提供や新事業創出の支援を行っており、今般、「新分野へ挑戦するための技術革新の活用」と題して平成28年度のネットワーク総会を開催する運びとなりました。

当日は、基調講演として国立研究開発法人産業技術総合研究所様より、「環境・エネルギー分野での技術革新の最新動向」について講演賜ります。また、活動報告としてNPO法人長崎海洋産業クラスター形成推進協議会様、長崎県内の事例紹介として、4企業様にご発表いただきます。

つきましては、開催の趣旨をご理解の上、大変お忙しい時期ではございますが、会員の皆様始め、環境・エネルギーにご興味をお持ちの方のご参加をお待ちしております。。

問い合わせ先

新エネルギー・環境関連産業分野への県内企業の進出を促進するため、脱炭素関連技術（水素関連、エネルギーマネジメントシステム関連等）についての研究会の開催や県外企業との技術連携など、地場企業を支援します。